第一種電気工事士試験 / 令和3年度 上期 筆記試験 / 問27
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令和3年度 上期 筆記試験 問27 解説 低圧屋内配線工事

使用電圧 300 V 以下のケーブル工事による 低圧屋内配線において, 不適切なものは。

  1. イ. 架橋ポリエチレン絶縁ビニルシースケーブルをガス管と接触しないように施設した。
  2. ロ. ビニル絶縁ビニルシースケーブル(丸形)を造営材の側面に沿って, 支持点間を3mにして施設した。 ✓ 正答
  3. ハ. 乾燥した場所で長さ2mの金属製の防護管に収めたので, 防護管のD種接地工事を省略した。
  4. ニ. 点検できる隠ぺい場所にビニルキャブタイヤケーブルを使用して施設した。

解説

ケーブル工事の支持点間距離に関する知識を問う問題です。ケーブルを造営材の側面(壁や柱など)に沿って施設する場合、支持点間の距離は2m以下と定められています。したがって、3mとしている選択肢ロが不適切です。

ケーブル工事の支持点間距離のルール

低圧屋内配線におけるケーブル工事では、ケーブルを保持するために固定具(サドルなど)で支持する必要があります。その際の支持点間の距離は、原則として以下の基準が適用されます。

・造営材の上面(天井面や床面)または下面に沿って取り付ける場合:2m以下 ・造営材の側面に沿って取り付ける場合:2m以下

このルールは、ケーブル自体の重みや、万が一の過電流による発熱、あるいは物理的な振動などによってケーブルがたわんだり、支持箇所から外れたりするのを防ぐために設けられています。今回の問題では「側面」という指定があるため、2mを超えている3mという数値は基準違反となります。

不正解の選択肢から学ぶ正しい施設方法

他の選択肢を検討することで、ケーブル工事の安全要件を網羅的に理解できます。

イのガス管との離隔距離についてですが、ケーブルが金属管等に接触していると、漏電が発生した際に危険です。そのため、ガス管などの金属製の管と接触させない、あるいは接触する場合には適切な防護措置を講じることが求められます。

ハの接地工事の省略条件も重要な知識です。金属製の防護管を使用する場合、原則としてD種接地工事が必要です。ただし、乾燥した場所で、かつ防護管の長さが4m以下であれば、接触の危険性が低いとみなされ、接地を省略できます。今回の「2m」という数値は「4m以下」の条件を満たしているため、適切といえます。

ニの隠ぺい場所での使用について、ビニルキャブタイヤケーブルは「点検できる隠ぺい場所」であれば使用可能です。これは、万が一の故障時にすぐ発見・修理ができる場所であれば、より柔軟な配線材を認めるという考え方です。

実務における安全性確保の視点

この知識は、実際の電気工事現場で「どの程度の間隔で固定具を打てばよいか」という判断に直結します。現場では、あまりに支持点間が広いとケーブルが自重で垂れ下がり、見た目が悪いだけでなく、将来的な断線リスクや接触事故の原因となります。

試験問題としては「2m以下」という数字を覚えることがゴールですが、実務の視点では「なぜこの数字が決められているのか」という背景を考えることが重要です。配線経路が長くなるほど、支持点の数が増えて作業コストは上がりますが、そのコストは安全な運用と設備の寿命を延ばすための必要経費といえます。

参考リンク

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