令和7年度 下期 学科試験 問31 解説 受電設備図の名称

高圧地中電線路の施設要件に関するこの問題は、埋設方法と表示義務、そして防護措置の規定を正確に暗記しているかが合否を分けます。特に直接埋設式においては、長さにかかわらず電圧の表示が必要であるという規定が、本問の正解を導く最大の根拠となります。

直接埋設式と表示義務

直接埋設式とは、防護装置（管やトラフ）に入れず、ケーブルを直接土中に埋める方法です。この方法は工事が簡便な反面、掘削工事などで損傷するリスクが高いため、非常に厳しい制約が課せられています。

技術基準では、地中電線路にはその電圧を明示しなければならないと定められていますが、この表示は埋設方法によって免除規定が異なります。直接埋設式の場合、万が一の掘削事故を防ぐため、どんなに短い距離であっても電圧の表示を省略することは認められていません。選択肢ロが不適切である理由は、距離が短いからといって表示を省略した点にあります。

管路式における防護措置と接地

選択肢ハは、管路式における鋼管の使用についての規定を問うものです。地中電線路を収める金属製の防護装置（鋼管や金属トラフ）には、万が一の漏電時に感電事故を防ぐため、接地工事を施す必要があります。

この問題では接地を省略したとあるため、本来であればこれも不適切な施工となります。しかし、試験問題の構造上、より明白な法令違反である「直接埋設式の表示省略」が誤りとして優先されます。現場実務においては、金属製の防護装置を用いる際の接地は、電気工事士にとって基本中の基本となる必須事項です。

埋設深さと堅ろうなケーブルの要件

選択肢ニにある埋設深さについても確認しておきましょう。高圧地中電線路を直接埋設式で施設する場合、原則として埋設深さは1.2m以上必要です。ただし、堅ろうな（丈夫な）がい装を有するケーブルを使用し、かつ車両などの重量物の圧力を受けるおそれがない場所であれば、深さを0.6mまで減じることができます。

本肢では「1.2m」と規定通りに深さが確保されているため、正しい施工方法と判断できます。試験対策としては、この「1.2m」という数値を基準として、条件次第で緩和されるというセットで記憶しておくことが効率的です。

試験における知識の活用場面

地中電線路の施工規定は、単なる暗記対象ではなく、実際の現場における安全確保の根幹をなすものです。

例えば、新しい建物の敷地内に高圧ケーブルを埋設する際、図面上で埋設深さを確認し、さらに「ここが直接埋設式だから、地面に電圧表示のプレートを設置しなければならない」と判断できるようになることが、この問題を学ぶ教育的意図です。また、管路として鋼管を使う場合には、その管路自体の接地を忘れずに施行するという、施工管理のチェックポイントとしても非常に重要です。電気工事士は、自分の行った施工が将来の掘削作業者の安全を守るという意識を持つことが、この分野の知識を身につける近道となります。

参考リンク

• 第一種電気工事士試験の過去問解説サイト（地中電線路）
• 高圧地中ケーブルの埋設工事と防護措置の注意点（YouTube解説）
• 電気設備技術基準の解釈（第120条：高圧地中電線路の施設）